介護職に就こうと考えたとき「ボーナスはどれくらいもらえるのか」と気になる方も多いのではないでしょうか。
給与水準が低いといわれがちな介護業界ですが、実はボーナスの支給額には施設の種類や勤務形態によって大きな差があります。
本記事では、介護職の平均的なボーナス額や支給のタイミング、ボーナスを増やすためのポイントについて詳しく解説します。
収入面での不安を解消し、自分に合った働き方を見つけたい方はぜひ参考にしてください。
介護職にもボーナスはある？支給の有無とタイミング
そもそも介護職はボーナスが支給されるのか、どのようなタイミングで支給されるのか気になる方も多いでしょう。
まずは、介護職のボーナスの有無や支給されるタイミングについて解説していきます。
ボーナスは必ず支給されるとは限らない
介護職のボーナスは必ず支給されるものではありません。
ボーナスは、労働基準法で支給が義務付けられている基本給などと異なり、勤務成績や施設の経営状況などに応じて支給される一時的な給与です。
そのため、正社員であっても、介護サービス事業所によってはボーナスが支給されない場合もあります。
公益財団法人介護労働安定センターの「令和4年度介護労働実態調査」によると、月給制で働く介護職員のうち、約9％の方が「賞与なし」と回答しています。
介護職ならボーナスは当然もらえると思い込まず、ボーナス支給の有無と定期的な支給制度があるか、入職前に必ずチェックしましょう。
参照：公益財団法人介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
1年目でも支給される可能性はある
介護職1年目でもボーナスが支給される可能性はあります。
ただし、ボーナスの支給の有無や金額は、職場の就業規則・入職時期・支給日のタイミングによって違いがあります。
特に支給日の直前に入職した場合、ボーナスの対象外や減額になるケースも少なくありません。
公益財団法人介護労働安定センターの「令和4年度介護労働実態調査」によると、月給制で働く介護職のうち、12.7％の方が入職1年未満で支給されていると公表しています。
しかし、入職6カ月後から支給すると定めている職場もあるため、ボーナスの支給条件や支給日の確認が重要です。
参照：公益財団法人介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
支給時期は職場によって違いがある
介護職のボーナス支給時期は、職場によって大きく違いがあります。
一般的には、ボーナスは年2回（夏：6～7月、冬：12月）支給されることが多いですが、すべての職場が同じタイミングで支給されるとは限りません。
職場によっては、年1回のみの支給や支給日と給与日が別日の場合もあります。
就業規則で定められた支給条件や査定期間によっても支給時期が変わるため、ボーナスの支給月・支給日・回数は必ずチェックしましょう。
介護職のボーナスはどう決まる？支給と金額を左右する4つのポイント
介護職のボーナスの有無や金額はどのようにして決まるのか、気になる方もいるのではないでしょうか。
介護職のボーナスの有無や金額は、以下の4つのポイントを踏まえて決まります。
- ・職場の経営状況
- ・基本給
- ・評価制度
- ・介護職員等処遇改善加算
1つずつ解説します。
①職場の経営状況
介護職のボーナスは、職場の経営状況に大きく左右されます。
経営が安定している職場ではボーナスが支給されやすい一方で、経営が厳しい職場ではボーナスカットや支給制度自体がない場合もあります。
「令和4年度介護労働実態調査」によると、100人以上の事業所の場合、平均賞与額が約79万円であることに対し、4人以下の小規模施設では約56万円と大きな差があります。
求人票の金額だけで判断せず、運営母体の経営状況や事業所の規模もチェックしましょう。
参照：公益財団法人介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
②基本給
介護職のボーナスは「基本給×支給月数」で計算されることが多いため、基本給の金額はボーナス額を左右する大きな要素です。
例えば月給25万円だとしても処遇改善手当や夜勤手当などを含んだ総額であり、実際の基本給は20万円以下であるケースもあります。
その結果「思ったよりボーナスが少ない」と感じる介護職の方も少なくないため、入職前には求人票の給与内訳や基本給の金額をしっかり確認することが大切です。
すでに介護職として働いている方も給与明細で基本給を確認し、就業規則からボーナス支給額の算定方法もチェックしましょう。
③評価制度
介護職のボーナス額は、職場の評価制度や査定基準によって大きく左右されます。
多くの介護サービス事業所では勤怠状況や業務の正確さ、利用者への接遇、チームへの貢献度などを総合的に評価し、ボーナスに反映させる人事評価制度を設けています。
評価制度がしっかり運用されていれば自身のスキルや努力がボーナスに正しく反映されるため、仕事へのやりがいやキャリアアップにつながるでしょう。
ただし、評価制度があいまいであることや、運用されていないこともあるため、人事評価制度の有無や査定基準について必ずチェックしましょう。
④介護職員等処遇改善加算
介護職員等処遇改善加算も、介護職のボーナス額に大きく影響するポイントです。
介護職員等処遇改善加算とは、介護職員の賃金改善を目的に創設した加算制度です。
一定の要件を満たした介護事業所が加算を取得すると、定められた補助金が支給され、昇給やボーナスの原資として活用できます。
特にボーナスへ加算が反映される場合が多く、介護職のボーナス額を決める上で重要なポイントの一つといえます。
そのため、職場で介護職員等処遇改善加算を算定しているかチェックしましょう。
介護職のボーナスの平均額は？年齢・職種・勤続年数ごとの違い
具体的に介護職のボーナスの相場がどれくらいなのか、今後ボーナスが増える可能性があるのか気になる方もいるでしょう。
介護職のボーナスは年齢や職種、勤続年数によって大きく差がありますが、長く働き続けることにより、昇給やボーナスの増額につながります。
続いては、介護職の平均ボーナス額の年齢・職種・勤続年数ごとの違いについて詳しく解説していきます。
介護職の給与とボーナスの平均額
介護職の給与とボーナスの平均額を以下の表にまとめました。
| 平均給与額 | 平均賞与額 | |
| 常勤 | 338,200円 | 508,300円 |
| 非常勤 | 196,060円 |
厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、介護職のボーナス平均額は年間508,300円です。
ただし、この金額は常勤の介護職を対象としたもので、非常勤ではボーナスの支給額が少ない・支給されない可能性があります。
また、同じく厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、常勤の平均給与は338,200円、非常勤の平均給与は196,060円となっており、基本給をもとにボーナスの金額が決まる職場では、支給額に差が出やすいのが実情です。
給与の内訳や勤務形態によってボーナス額に違いがあるため、職場のボーナスの支給基準や計算方法について、チェックしましょう。
参照：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」
参照：厚生労働省「令和6年度賃金構造基本統計調査」
年齢・職種・勤続年数別に見るボーナス平均額の違い
介護職のボーナス額は、年齢・職種・勤続年数によって大きく違いがあります。
介護職の年齢別・職種別・勤続年数別のボーナスの平均額は、以下のとおりです。
| 年齢別 | |
| 年齢 | 平均賞与額 |
| 18～19歳 | 64,800円 |
| 20～24歳 | 340,400円 |
| 25～29歳 | 454,100円 |
| 30～34歳 | 537,700円 |
| 35～39歳 | 605,500円 |
| 40～44歳 | 592,200円 |
| 45～49歳 | 567,300円 |
| 50～54歳 | 558,900円 |
| 55～59歳 | 537,500円 |
| 60～64歳 | 413,200円 |
| 65～69歳 | 320,600円 |
| 70歳以上 | 230,800円 |
| 職種別 | |
| 職種 | 平均賞与額 |
| 訪問介護員 | 477,657円 |
| サービス提供責任者 | 634,355円 |
| 生活相談員 | 684,261円 |
| ケアマネジャー | 680,552円 |
| 理学療法士 作業療法士 言語聴覚士 | 702,692円 |
| 看護職員 | 712,298円 |
| 管理栄養士 栄養士 | 721,258円 |
| 勤続年数別 | |
| 勤続年数 | 平均賞与額 |
| 1年未満 | 55,100円 |
| 1～4年 | 385,200円 |
| 5～9年 | 498,500円 |
| 10～14年 | 570,100円 |
| 15年以上 | 649,200円 |
年齢別の平均額を見ると35～39歳で605,500円、勤続年数別では15年以上で649,200円とピークを迎えるため、経験を積むとボーナス額が上がる傾向があります。
職種別では、管理栄養士・栄養士が721,258円ともっとも高く、次いで看護職員やリハビリ専門職の平均ボーナス額が高いです。
医療に関係する職種は専門資格が必要であり、知識やスキルの高さが評価されていると考えられます。
その一方で、勤続1年未満の介護職の平均ボーナス額は55,100円と差が大きく、長く働くほどボーナスアップが見込めるでしょう。
参照：厚生労働省「令和6年度賃金構造基本統計調査」
参照：介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
介護職のボーナスは今後増える？
介護職のボーナスは、今後増える可能性が高いです。
なぜなら、介護人材の確保を目的とした政府の処遇改善策が進んでいるためです。
介護職員等処遇改善加算や介護報酬の見直しによって、給与・ボーナスの底上げが進められています。
厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」では、33.1％の事業所が加算をボーナス引き上げに活用していると報告されています。
さらに、厚生労働省から黒字事業所におけるボーナスカットを禁止する通達も出ているため、ボーナス支給の安定性も向上しています。
このような取り組みによって、将来的に介護職のボーナス増加や安定したボーナスを受け取れる環境が整いつつあると考えられるでしょう。
参照：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」
介護職のボーナスを上げる4つの方法
介護職のボーナス事情や平均額は分かったけど、具体的にボーナスを上げる方法があるのか気になるでしょう。
介護職のボーナスを上げるためには、以下の4つの方法があります。
- ・介護業務に関わる資格を取得する
- ・ユニットリーダーや責任者などの役職へキャリアアップする
- ・同じ職場で長く働き続ける
- ・上司との面談で成果をアピールする
詳しく解説します。
①介護業務に関わる資格を取得する
介護業務に関わる資格を取得する方法も、ボーナスを上げるには効果的です。
介護サービス事業所によっては、資格を取得した職員に対し、資格手当の支給や評価制度を通じて昇給につながる仕組みを整えています。
特に、以下の5つの資格を取得すると、ボーナスアップにつながる可能性があります。
- ・介護職員初任者研修
- ・介護職員実務者研修
- ・介護福祉士
- ・認知症介護実践者研修
- ・介護支援専門員（ケアマネジャー）
また、資格手当や介護職員等処遇改善加算がボーナスに反映されるケースも少なくありません。
職場の資格取得支援制度の有無や、評価制度の内容をチェックすることが重要です。
②ユニットリーダーや責任者などの役職へキャリアアップする
役職へのキャリアアップも介護職のボーナスアップにつながります。
多くの介護サービス事業所では役職に就くことで、役職手当の加算や評価制度を通じての昇給があり、結果的にボーナスアップにつながる仕組みを導入しています。
特に介護職は以下の役職に就くと、ボーナスアップに直結しやすいです。
- ・ユニットリーダー
- ・介護主任
- ・サービス提供責任者
役職を経験すると、マネジメント能力の向上や人材育成への貢献といった観点からも評価され、さらなる昇進によってボーナスアップにつながります。
ただし、役職に登用されるためには資格取得や周囲からの信頼が必要不可欠であり、日頃から実績を積み、評価される行動を意識することが必要です。
③同じ職場で長く働き続ける
介護職のボーナスを増やすには、同じ職場で長く働き続けることも効果的です。
介護職のボーナスは「基本給×支給月数」で決まることが多く、勤続年数が長くなると基本給が上がり、並行してボーナスも上がります。
厚生労働省「令和6年度賃金構造基本統計調査」によると、勤続1年未満の平均ボーナス支給額は55,100円ですが、15年以上になると649,200円と大きな差が見られます。
ただし、すべての介護サービス事業所で昇給やボーナスの制度が明確に定められているとは限りません。
職場の評価制度や昇給、ボーナス制度は必ずチェックしましょう。
参照：厚生労働省「令和6年度賃金構造基本統計調査」
④上司との面談で成果をアピールする
上司との面談で、日頃の成果を具体的に伝えることも介護職のボーナスを上げる方法です。
資格取得や業務改善の提案、リーダー業務への参加などの実績を上司との面談時に伝えることで評価の納得感が高まり、ボーナスアップにつながるでしょう。
ほかの介護事業所のボーナスの水準を例に出しながら相談し、職場全体の待遇改善につながったケースもあります。
しかし、すぐに効果が出る方法ではないため、定期的な面談を通じて上司と良好な関係を築くことが重要です。
ボーナスを上げたい介護職の方が転職先を選ぶ4つのポイント
思ったよりもボーナスの金額が少ないため、転職を考える介護職の方も少なくありません。
ボーナスを上げたい介護職の方は、以下の4つのポイントを踏まえて転職先を探しましょう。
- ・医療機関・入所型の介護施設にする
- ・資格取得支援制度が整っているか確認する
- ・住宅手当・交通費などの福利厚生を確認する
- ・長く働けるような雰囲気のよい職場か確認する
それぞれ解説します。
①医療機関・入所型の介護施設にする
医療機関・入所型の介護施設へ転職すると、ボーナスが上がる可能性があります。
特に特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）は、社会福祉法人や医療法人が運営することが多く、経営が安定しているためボーナスの支給額も高めです。
しかし、夜勤や身体介助による負担が大きい面もあるため、利用者数や平均介護度、介護職の業務内容を必ずチェックしましょう。
②資格取得支援制度が整っているか確認する
介護職でボーナスアップを目指す際、資格取得支援制度が整っている職場を選ぶことも重要です。
資格取得支援制度がある職場では、受講費用の負担やシフト調整など、職員が効率よく資格を取得できる環境が整っています。
そのため、資格取得に積極的でスキルアップを応援する雰囲気があり、資格を生かした昇給やボーナスアップにつながることが多いです。
一方で制度がない職場では、費用を自己負担しなければならず、資格取得を断念するケースもあります。
転職時には、資格取得支援の有無だけでなく、資格による昇給制度の有無も必ず確認しましょう。
③住宅手当・交通費などの福利厚生を確認する
介護職のボーナスが少ない場合でも、住宅手当や交通費などの福利厚生が充実している職場であれば、実質的な収入アップにつながるでしょう。
各種手当は給与・ボーナスとは別に支給されますが、毎月の生活費や通勤費などの負担を少なくし、経済的な余裕をもたらします。
また、福利厚生が整っている職場は職員の定着率も高く、長く勤めることができるため、結果的に基本給やボーナスアップにもつながります。
そのため、以下の手当や福利厚生の有無を必ず確認しましょう。
- ・住宅手当・交通費
- ・資格手当
- ・夜勤・残業・扶養手当
- ・産前産後休暇・特別休暇制度
- ・メンタルヘルスサポート
- ・健康診断・予防接種の補助
ボーナスカットや支給額が少ない職場もある中で、手当や福利厚生は生活を支える重要なポイントです。
転職先を探す際、手当や福利厚生の有無や支給条件、金額までしっかりチェックしてから選びましょう。
④長く働けるような雰囲気のよい職場か確認する
長く働けるような雰囲気のよい職場か確認することも、ボーナスアップを目指す介護職が転職先を探す際に確認すべきポイントです。
多くの介護事業所は勤続年数に応じて基本給が上がる仕組みを導入しており、長期的に働ける環境を見極めることが、実質的にはボーナスアップにつながります。
以下の4つの方法を実践し、チェックすることがおすすめです。
- ・職場見学を申し込む
- ・電話対応が丁寧かチェックする
- ・実際に働く介護職の方から話を聞く
転職前の情報収集は、入職後の待遇や働きやすさを評価する上で必要なことです。
長く働ける雰囲気のよい職場であれば、昇給やボーナスアップも自然と増えるでしょう。
ボーナスが低い場合は副業という選択肢も
「ボーナスが思ったよりも少なくてがっかりした…」という介護職の方も多いのではないでしょうか。
ボーナスが少ないと、昇給に向けて努力する方や転職を検討する方もいますが、副業で収入を補うという選択肢も効果的です。
しかし、副業を始める前には就業規則の確認が必要で、本業に支障が出ないような働き方を選ぶことが大切です。
こちらでは、介護職の方が副業を始める際に注意すべきポイントや、本業と両立しながら取り組める副業の種類を解説していきます。
副業する前に就業規則を確認する
介護職でボーナスが少ないと感じている方にとって、副業は収入を補う意味では有効的な手段です。
しかし、副業を始める前には、必ず就業規則の確認が必要です。
多くの介護サービス事業所では、副業を制限している可能性があります。
労働契約書や就業規則に「副業禁止」と明記されている場合、違反すると減給・降格などの懲戒処分の対象になるリスクもあるため注意が必要です。
雇用形態（正職員・パートなど）や、副業先によってもルールが異なるため、本業・副業先の就業規則は必ず確認してください。
副業を考える介護職の方はまず上司や人事担当者に相談し、正式な許可を得る手続きを踏みましょう。
介護職におすすめの副業3選
介護職のボーナスが少ない場合、副業で収入を補う方法も選択肢の一つです。
しかし、体力的な負担や本業との両立に不安を感じる介護職の方も少なくありません。
そのような不安を抱えた介護職の方におすすめの副業は、以下の3つです。
- ・在宅ワーク（Webライター・アンケートモニター・ハンドメイド販売など）
- ・夜勤バイト（コンビニ・スーパーなど）
- ・飲食店の短時間アルバイト
副業は少ないボーナスを補う方法であると同時に、介護現場の業務に通じるスキルアップの場にもなります。
本業に支障が出ないように、働くことができる副業を選びましょう。
まとめ
介護職のボーナスは、職場の経営状況や基本給、評価制度などによって支給の有無や金額が決まります。
年齢・勤続年数・職種によっても大きく差があり、処遇改善加算などの制度によって今後の増額や安定が期待されています。
ボーナスを上げたい場合は、資格取得やキャリアアップ、長く働き続けることによって、昇給やボーナスアップにつながります。
ボーナスが少ないと感じる場合は、転職や副業を検討することで、より満足できる働き方に近づけるでしょう。