「介護職として初めてボーナスをもらったけど、思ったより少なかった」
「自分のボーナスが平均より高いのか低いのか知りたい」
介護職のボーナスは、基本給・経験年数・職種・勤務先の業績などで変わります。
そのため、「平均より低いから待遇が悪い」と、金額だけで判断してしまうのは、あまりよくありません。
本記事では、厚生労働省などの公的データをもとに、金額に差が出る理由や、確認すべき条件を整理しました。
自分に近い条件と比べてみて、ご自身の状況をチェックしてみてください。
介護職のボーナス平均は年間54万円ほど
本章では、介護職のボーナスについて、全体の平均・サービス形態別・経験年数別・年齢別など、さまざまな角度から解説しています。
介護職全体のボーナス平均額
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、介護職員（医療・福祉施設等）のボーナスや、その他の特別給与の額は平均54万7,800円です。
ボーナスが年に2回だとすると、1回あたり約27万3,900円になります。
ただし、すべての介護職員が54万7,800円を受け取れるという意味ではありません。
厚生労働省の調査対象は常用労働者10人以上の民営事業所で働く一般労働者であり、短時間労働者は含まれないためです。
参照：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
サービス形態別のボーナス平均額
介護職のボーナスは、勤務するサービス形態によって変わります。
運営している法人の規模・職員配置・基本給の水準などが異なるためです。
一例として、サービス形態ごとの平均給与（ボーナスを含む）をまとめてみました。
| 施設・サービス形態 | 平均給与額 | 全体平均との差 |
| 介護職員全体 | 338,200円 | ― |
| 介護老人福祉施設 （特別養護老人ホーム） | 361,860円 | +23,660円 |
| 特定施設入居者生活介護 | 361,000円 | +22,800円 |
| 介護老人保健施設 | 352,900円 | +14,700円 |
| 訪問介護 | 349,740円 | +11,540円 |
| 介護医療院 | 330,030円 | -8,170円 |
| 通所リハビリテーション | 319,310円 | -18,890円 |
| 小規模多機能型居宅介護 | 305,220円 | -32,980円 |
| 認知症対応型共同生活介護 （グループホーム） | 302,010円 | -36,190円 |
| 通所介護 （デイサービス） | 294,440円 | -43,760円 |
※ボーナスの金額は、月額で換算されています。
サービス形態によって、ボーナスを含む平均給与額に差が見られます。
参照：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」
経験年数別のボーナス平均額
介護職のボーナスは、経験年数が長いほど高くなる傾向にあります。
厚生労働省が調査した「令和7年賃金構造基本統計調査」では、以下のような結果となっています。
| 経験年数 | 年間賞与その他特別給与額 |
| 0年 | 55,400円 |
| 1～4年 | 417,500円 |
| 5～9年 | 524,600円 |
| 10～14年 | 600,000円 |
| 15年以上 | 700,900円 |
経験年数が1年に満たない場合、働き始めたタイミングによって満額を受け取れないため、極端に低い結果となっています。
一方で、2年目以降はボーナスの金額が増え、その後は経験年数が上がるにつれてアップしていくのがわかります。
参照：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
年齢別のボーナス平均額
年齢別でもらえるボーナスの平均額は以下のとおりです。
| 年齢 | 年間賞与その他特別給与額 |
| 〜19歳 | 88,000円 |
| 20～24歳 | 310,200円 |
| 25～29歳 | 464,300円 |
| 30～34歳 | 531,200円 |
| 35～39歳 | 626,300円 |
| 40～44歳 | 644,100円 |
| 45～49歳 | 620,300円 |
| 50～54歳 | 640,400円 |
| 55～59歳 | 568,500円 |
| 60～64歳 | 491,100円 |
| 65～69歳 | 280,400円 |
| 70歳以上 | 237,700円 |
年齢別では、40～44歳が最も高く、55歳以降は年齢層が上がるにつれて金額が低くなる傾向が見られます。
ただし、上記の結果は年齢層ごとの平均値であり、実際の支給額は、勤務先の賃金規程・基本給・在籍期間などで異なります。
参照：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
保有資格別のボーナス平均額
保有資格ごとのボーナスを集計したデータはありませんが、おおよその違いがわかるデータは存在します。
以下の表は、保有資格ごとの月給（ボーナスを含む）の平均を調べたものです。
| 保有資格 | 平均給与額 |
| 保有資格なし | 290,620円 |
| 介護職員初任者研修 | 324,830円 |
| 実務者研修 | 327,260円 |
| 介護福祉士 | 350,050円 |
| 社会福祉士 | 397,620円 |
| 介護支援専門員 | 388,080円 |
※ボーナスの金額も月額で換算されています。
統計を見る限り、資格保有者は、無資格者より平均給与額が高い傾向にあります。
ただし「上位の資格を持っている=ボーナスが上がる」とは限りません。
前述でも解説したとおり、経験年数によっても、ボーナス額が変動するためです。
参照：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」
職種別のボーナス平均額
介護に関わる仕事でも、どの職種かによってボーナスの金額が異なります。
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」からわかる結果は、以下のとおりです。
| 職種 | 年間賞与その他特別給与額 |
| 介護職員 | 547,800円 |
| 訪問介護従事者 | 439,700円 |
| 介護支援専門員 （ケアマネジャー） | 704,200円 |
3職種のなかでは、介護支援専門員のボーナスが最高値となっています。
ただし、職種によって必要な資格・業務内容・経験年数などが異なります。
そのため、上記の金額だけで待遇や仕事の優劣を判断することはできません。
参照：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
介護職にもボーナスはある？支給の有無とタイミング
多くの施設ではボーナスを支給していますが、すべての職場で必ずもらえるとは限りません。
また、就職したタイミングや雇用形態によって、ボーナスの有無や金額が変わる場合もあります。
本章では、介護職のボーナスの支給条件やタイミングについて解説します。
ボーナスは必ず支給されるとは限らない
介護職のボーナスは必ず支給されるものではありません。
ボーナスは、労働基準法で支給が義務付けられている基本給などと異なり、勤務成績や施設の経営状況などに応じて支給される一時的な給与です。
そのため、正社員であっても、介護サービス事業所によってはボーナスが支給されない場合もあります。
公益財団法人介護労働安定センターの「令和4年度介護労働実態調査」によると、月給制で働く介護労働者のうち、約9％の方が「賞与なし」と回答しています。
介護職ならボーナスは当然もらえると思い込まず、ボーナス支給の有無と定期的な支給制度があるか、入職前に必ずチェックしましょう。
参照：公益財団法人介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
支給時期は職場によって違いがある
ボーナスは年に2回、以下のタイミングで支給されることが多いです。
| 季節 | タイミング |
| 夏 | 6〜7月 |
| 冬 | 12月 |
しかし、すべての職場が同じタイミングで支給されるとは限りません。
職場によっては、年1回のみの支給や支給日と給与日が別日の場合もあります。
就業規則で定められた支給条件や査定期間によっても支給時期が変わるため、ボーナスの支給月・支給日・回数は必ずチェックしましょう。
1年目でも支給される可能性はある
介護職1年目でもボーナスが支給される可能性はあります。
ボーナスが出るかは、支給日までに働いた期間によって変わるためです。
例えば、4月に働き始めた場合、夏は少ない金額だけ支給され、冬からは満額で支給されるケースがあります。
反対に、夏のボーナスは出ず、冬から規定どおりにボーナスが出るのも、よく見られるパターンです。
なお、介護労働安定センターの調査によると、勤続1年未満であっても12.7%がボーナスを支給されたと発表しています。
参照：公益財団法人介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
パート・アルバイトでも支給される場合がある
パートやアルバイトでも、職場によってはボーナスをもらえます。
ただし、正社員と同じ金額になるとは限りません。
働いた日数や時間に合わせて金額が決まったり、ほんの気持ちというような少ない金額だったりすることもあります。
求人に「パートもボーナスあり」と書かれていても、もらうための条件はあるのか、前の年はいくら支給されたのかまで確認しましょう。
介護職のボーナスはどう決まる？支給と金額を左右する4つのポイント
介護職のボーナスの有無や金額は、主に以下の4つのポイントで決まります。
- 基本給と支給月数
- 職場の経営状況
- 人事評価・査定基準
- 介護職員等処遇改善加算の配分方法
ポイント①：基本給と支給月数
ボーナスの金額は、基本的に「基本給×支給月数」で計算されます。
例えば、基本給が15万円で、年間3か月分だった場合、ボーナスの目安は45万円です。
この基本給には、資格手当や夜勤手当は含まれていません。手当が付く前の元の金額が基準となっています。
そのため、求人票を見る際は、基本給と支給月数をチェックするのが大切です。
ポイント②：職場の経営状況
ボーナスの有無や金額は、勤務先の経営状況によって変わります。
経営が安定していれば支給しやすい一方、業績が悪くなると減額や支給なしになる場合があるためです。
なお、令和4年度の調査では、従業員4人以下の事業所で約56万円、100人以上では約79万円でした。
ただし、大きな事業所なら必ず高いとは限らず、求人票に「賞与あり」と書かれていても、毎年同じ金額が支給されるとは限りません。
過去の支給回数や金額に加えて、可能であれば業績によって減額・不支給になる条件も確認しましょう。
参照：公益財団法人介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査」
ポイント③：人事評価・査定基準
勤務先の人事評価や査定基準によっても、ボーナスの金額は変わります。
例えば、遅刻や欠勤の数・仕事の正確さ・入居者（利用者）への接し方などが評価されます。
資格の取得や、仕事を改善するための提案などが評価につながる職場もあるなど、基準はさまざまです。
評価する項目は会社によって異なるため、詳しく知りたい場合は、面談などで確認するのがおすすめです。
ポイント④：介護職員等処遇改善加算の配分方法
介護職員等処遇改善加算とは、介護職の給与を上げることを目的とした制度です。
事業所は、受け取った加算と同じ金額以上を、職員の給料を上げるために使う必要があります。
しかし、基本給・毎月の手当・一時金・ボーナスなど、どのような形で支給するかは事業所によって異なります。
そのため、処遇改善加算を取っていても、必ずボーナスとして支給されるわけではありません。
勤務先が加算を取っているのであれば、どのように使われているのか確認してみましょう。
参照：厚生労働省「介護職員等処遇改善加算に関する基本的考え方並びに事務処理手順及び様式例の提示について」
介護職のボーナスを上げる4つの方法
ボーナスを増やすためには、基本給や人事評価がアップするための行動を意識するのが大切です。
ただし、取り組みがボーナスに反映されるかどうかは、勤務先の評価制度や賞与の算定方法によって異なります。
本章では、介護職のボーナスアップにつながる可能性がある4つの方法を解説します。
方法①：介護業務に関わる資格を取得する
介護業務に関わる資格を取得するのは、ボーナスを上げるには効果的です。
介護サービス事業所によっては、資格を取得した職員に対し、資格手当の支給や評価制度を通じて昇給につながる仕組みを整えているためです。
特に、以下の5つの資格を取得すると、ボーナスアップにつながる可能性があります。
- 介護職員初任者研修
- 介護職員実務者研修
- 介護福祉士
- 認知症介護実践者研修
- 介護支援専門員（ケアマネジャー）
また、資格手当や介護職員等処遇改善加算がボーナスに反映されるケースも少なくありません。
職場の資格取得支援制度の有無や、評価制度の内容をチェックすることが重要です。
方法②：ユニットリーダーや責任者などの役職へキャリアアップする
役職へのキャリアアップも介護職のボーナスアップにつながります。
多くの介護サービス事業所では役職に就くことで、役職手当の加算や評価制度を通じての昇給があり、結果的にボーナスアップにつながる仕組みを導入しているためです。
特に介護職は以下の役職に就くと、ボーナスアップに直結しやすいです。
- ユニットリーダー
- 介護主任
- サービス提供責任者
役職を経験すると、マネジメント能力の向上や人材育成への貢献といった観点からも評価され、さらなる昇進によってボーナスアップにつながります。
ただし、役職に登用されるためには資格取得や周囲からの信頼が必要不可欠であり、日頃から実績を積み、評価される行動を意識することが必要です。
方法③：昇給制度のある職場で経験を積む
介護士として経験を積むのも、ボーナスを増やす方法のひとつです。
経験を積んで基本給や役職が上がると、ボーナスが増えるためです。
実際、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、経験0年で約5万、15年以上で約70万円でした。
ボーナスや昇給の決まりは職場によって異なるため、就業規則や評価制度も確認しましょう。
参照：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
④上司との面談で成果をアピールする
上司との面談で、日頃の成果を具体的に伝えることも介護職のボーナスを上げる方法です。
資格取得や業務改善の提案、リーダー業務への参加などの実績を上司との面談時に伝えることで評価の納得感が高まり、ボーナスアップにつながる可能性があります。
ほかの介護事業所のボーナスの水準を例に出しながら相談し、職場全体の待遇改善につながったケースもあります。
しかし、すぐに効果が出る方法ではないため、定期的な面談を通じて上司と良好な関係を築くことが重要です。
ボーナスを重視して転職先を選ぶ4つのポイント
ボーナスを重視して転職先を探す場合は、支給回数・支給月数・基本給・前年度の支給実績まで確認するのが大切です。
ボーナスを重視して転職先を選ぶ際は、以下の4つのポイントを確認しましょう。
- 前年度のボーナス支給実績を確認する
- 「賞与○か月分」だけでなく基本給を確認する
- サービス形態や運営法人を確認する
- ボーナスだけでなく年収総額で比較する
ポイント①：前年度のボーナス支給実績を確認する
まずは、前年度のボーナス支給実績を確認しましょう。
求人票に「賞与あり」と書かれていても、支給回数や金額までは分からないためです。
年に何回支給されたのか、合計で基本給の何か月分だったのかを確認すると、実際の金額をイメージしやすくなります。求人票と法人の採用ページを照らし合わせ、記載されていない部分は面接で質問しましょう。
ただし、前年度の実績と同じ金額が必ず支給されるとは限らないため、目安として比べることが大切です。
ポイント②：「賞与○か月分」だけでなく基本給を確認する
ボーナスの支給月数だけでなく、基本給も確認しましょう。
ボーナスは、基本給をもとに計算する職場が多いためです。
例えば、基本給15万円で年間4か月分なら60万円ですが、基本給20万円で3.5か月分なら70万円です。
支給月数が少なくても、基本給が高ければボーナスの合計額は多くなります。
月給には、夜勤手当や処遇改善手当などが含まれている場合があります。
「賞与○か月分」という数字だけで決めず、基本給と支給月数をセットで確認しましょう。
ポイント③：サービス形態や運営法人を確認する
サービス形態や、施設を運営している法人について知っておくのも大切です。
サービス形態によって、給与やボーナスの水準が異なります。
また、社会福祉法人・医療法人・民間企業など、運営する法人によってもボーナスの決まりは異なります。
ただし「特別養護老人ホームなら必ず高い」「大きな法人なら必ず多い」とは限りません。
サービス形態の平均額を参考にしながら、応募先の支給実績や給与規程も確認しましょう。
ポイント④：ボーナスだけでなく年収総額で比較する
転職先は、ボーナスだけでなく年収全体で比べるのが何よりも重要です。
ボーナスが高くても、基本給や毎月の手当が少なければ、年収ではほかの職場を下回る可能性があります。
基本給だけでなく、資格手当・夜勤手当・住宅手当・処遇改善手当なども確認しましょう。
毎月の給与とボーナスを合わせて、1年間でいくら受け取れるのかを計算すると、収入の違いが分かりやすくなります。
長く働くことも考え、ボーナスだけに注目せず、年収で転職先を選ぶのがおすすめです。
ボーナスが低い場合は副業という選択肢も
介護職のボーナスが少ない場合、副業で収入を補う方法も選択肢の一つです。
体力的な負担や本業との両立に不安を感じる場合は、在宅ワークや短時間バイトなどを検討するのもおすすめです。
副業は少ないボーナスを補う方法であると同時に、介護現場の業務に通じるスキルアップの場にもなります。
本業に支障が出ないように、働くことができる副業を選びましょう。
介護職のボーナスに関してのよくある質問
介護職のボーナスに関して、よくある質問をまとめました。
Q1.介護職2年目のボーナスはいくら？
国が発表している調査には、2年目だけの方を対象にしたデータはありません。
しかし、介護の仕事を始めて1〜4年目の方のデータはあり、1年間にもらうボーナスの平均は約41万円となっています。
参照：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
Q2.介護職でボーナス50万円は多い？
介護をしている方の全国平均が年間で約54万円のため、50万円は平均に近い金額です。
ただし、50万円が年間の合計ではなく、年2回もらえるボーナスのうち、1回の金額であれば、平均より多いと言えます。
実際に多いか少ないかは、勤務している施設のサービス形態・年齢・保有資格など、条件が
似ているものと比べるとわかりやすいです。
Q3.介護職でボーナス15万円は少ない？
年間で15万円であれば、平均と比較して少ないと言えます。
ただし、働き始めたばかりや、1年目の1回目でもらったボーナスが15万円なのであれば、妥当な可能性もあります。
不安な場合は、1年目のボーナスがどう計算されるのか、2年目以降はいくらもらえるのか、基準を聞いておくのがおすすめです。
Q4.介護職はボーナスなしの職場もある？
ボーナスがない会社もあります。
そのため、転職する際は、ボーナスの有無や去年の実績などを聞いておくと安心です。
Q5.介護職のボーナスに処遇改善加算は含まれる？
含まれるかは、会社の基準によって異なります。
処遇改善加算は、介護スタッフの給料を上げるためのお金ですが、毎月の給料に足すか、ボーナスに足すかは会社が決めていいためです。
Q6.介護職のボーナスは今後増える？
給料が上がるように国が動いていますが、ボーナスが増えるかは会社次第です。
「Q5.」でも伝えたとおり、処遇改善加算を、どのように給料へ反映させるかは、会社が自由に決められます。
そのため、国が加算を改善しても、必ずボーナスがアップするとは限りません。
まとめ
介護職のボーナスの平均は年間約54万7,800円ですが、サービス形態・経験年数・職種・基本給などで金額は変わります。
ボーナスを上げたい場合は、長く介護の仕事に就きつつ、資格を取得してキャリアアップを目指すのが一般的な流れです。
もしも転職する場合は、ボーナスの金額だけで判断せず、基本給や手当を含む年収全体をチェックするのが大切です。
ボーナスの支給実績・夜勤手当・資格手当なども含めて計算し、希望に合う職場を探しましょう。
