介護職の給料が上がっているというニュースを聞き、「介護の仕事にチャレンジしてみようかな」と考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

また、現在介護職に就いていて転職を検討している方の中には、「給料が上がるのであれば、もう少し仕事を続けてみたい」と感じている方もいるでしょう。

今回は、介護職の給料が今後どのように変わっていくのか、近年の給料の推移について詳しく解説します。

さらに、給料をアップさせるコツも紹介しますので、現在介護職の方はぜひ参考にしてください。

介護職の給料は上がる？

介護職の給料は年々上昇傾向にあります。

今後はどのような傾向が見込まれるのか確認していきましょう。

2025年以降も上がる見込み

2025年以降も、介護職の給料は引き続き上がる見込みです。

2024年度の補正予算案では、介護職の賃金引き上げを目的に約806億円が計上されており、処遇改善および賃上げに向けた施策が今後も継続されると予想されています。

さらに、2025年3月には特定最低賃金制度の導入が検討されており、これが介護職に適用されれば、賃金の最低ラインが引き上げられる可能性があります。

その結果として、給与アップが一層進むことが期待されています。

　　

＜2024年度は賃上げ施策があった＞

2024年には、介護職員の処遇改善を目的とした以下の賃上げ施策が実施されました。

• ・介護職員処遇改善支援補助金
• ・介護職員等処遇改善加算

まず、2024年2月から5月にかけては、「介護職員ベースアップ等支援加算」を取得している事業所を対象に、「介護職員処遇改善支援補助金」が適用されました。

この措置により、介護職員の収入は月額平均6,000円（約2％）程度引き上げられる結果となりました。

さらに2024年6月には、「介護職員処遇改善加算」「介護職員等特定処遇改善加算」「介護職員等ベースアップ等支援加算」の3つが統合され、「介護職員等処遇改善加算」として一本化されました。

この新加算には4種類の加算率が設定されており、取得するためには「キャリアパス要件」「月額賃金改善要件」「職場環境等要件」の3つを満たすことが条件となっています。

　　

＜2025年度もベースアップが期待できる＞

2024年には、介護職員のベースアップとして2.5％の引き上げが目標とされていました。

厚生労働省は今後も処遇改善に力を入れており、2025年にはさらに2％の給与引き上げを目指しています。

日本では高齢化が進み、要介護者の増加が続いていることから、介護人材の確保が喫緊の課題となっています。

介護職の給料が上がっている背景については、次の項目で詳しくご紹介します。

介護職の給料が上がっている理由は？

介護職の給料は、2024年に限らず、2019年や2022年にも段階的に賃上げが行われてきました。

今後さらに給料の引き上げが期待されている背景には、「2025年問題」の影響があります。

また、介護職が社会にとって欠かせない存在であるという認識が高まり、その重要性が再評価されていることも、処遇改善が進められている大きな要因です。

賃上げは2025年問題の影響

賃上げへの期待が高まっている背景には、介護職の人材確保と定着が喫緊の課題となっていることが挙げられます。

2025年には、日本の人口の約5人に1人が75歳以上の後期高齢者になるとされており、要介護者の増加が見込まれています。

もともと人手不足に悩まされている介護業界では、今後さらに人材不足が深刻化すると予測されており、こうした状況に対応するためにも、処遇改善による賃上げは今後も継続される見通しです。

重要性が再認識された

新型コロナウイルスの影響により、介護士・看護師・保育士といったエッセンシャルワーカーの重要性が改めて認識されたことも、賃上げが積極的に進められている背景の一つです。

特に介護職については、処遇改善に向けた取り組みが強化されており、「介護職員処遇改善加算」や「特定処遇改善加算」など、制度面での整備が進められています。

これにより、現場で働く職員の待遇向上が図られています。

給料が上がる背景には仕事内容の重要性

介護職は、高齢化が進む日本において、今後ますます重要性が高まる職種です。

賃上げは、介護職に限らず離職率の低下に効果があるとされており、職員の定着を促す上でも有効な手段といえます。

また、収入の増加は労働者のモチベーション向上にもつながり、結果として質の高い介護サービスの提供が可能になります。

さらに、収入が安定することで自己啓発やスキルアップに前向きに取り組めるようになり、業界全体の人材育成にもプラスの効果が期待されます。

人材の確保と定着が急務となっている介護業界にとって、賃上げは極めて重要な取り組みといえるでしょう。

　　

＜介護の仕事内容とは？＞

要介護者や要支援者に対し、日常生活を送るためのサポートを行います。

介護の主な仕事内容は、以下のとおりです。

• ・食事介助
• ・排泄介助
• ・更衣介助
• ・入浴介助
• ・服薬介助
• ・外出介助

このほかにも、調理や洗濯、掃除をしたり、レクリエーションの企画や運営を行ったりと、施設によって仕事内容はさまざまです。

通所型の施設では、送迎を担当することもあります。

一方、入所型の施設では、24時間体制で介護を行うため、夜勤があります。

　　

＜介護職の魅力ややりがい＞

介護職には、さまざまな魅力ややりがいがあります。

多くの介護職員が、専門的な知識や技術を身に付けることで、自身の家族を介護する際にも役立てられると実感しています。

また、介護職は性別や年齢を問わずキャリアアップしやすい点も、大きな魅力です。

育児と両立しやすく、家事のスキルを生かせるため、女性が多く活躍しています。

一方で、体力を使う場面も多いため、男性職員の存在も重宝されています。

さらに、介護職は都会・地方を問わず人が暮らす場所に必ず必要とされる職業であり、職を失うリスクが少ないことも大きなメリットです。

安定した働き方を求める方にとっても、介護職は魅力的な選択肢となるでしょう。

介護職の平均給与は？

具体的に介護職の平均給与を月給制と時給制の場合に分けて解説します。

また、勤務先や勤続年数でも変わるため、職場の選び方を知りたい方や今後も介護職を続けるか悩んでいる方も参考にしてください。

月給制の場合

月給制で働く職員の、令和4年から令和6年にかけての平均給与の推移は以下のとおりです。

	常勤	非常勤
令和4年	317,540円	209,540円
令和5年	324,240円	182,930円
令和6年	338,200円	196,060円

時給制で働く常勤職員の給与を比較すると、令和4年から令和6年にかけて約139円アップしていることが分かります。

非常勤職員も同様に増加傾向にあり、年々処遇改善が進んでいる様子が見て取れます。

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」

出典：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

時給制の場合

時給制で働く職員の、令和4年から令和6年にかけての平均時給は以下のとおりです。

平均給与を実労働時間で割って計算しています。

	常勤	非常勤
2022年	約1,376円	約1,386円
2023年	約1,434円	約1,469円
2024年	約1,515円	約1,542円

時給制で働く常勤職員の給与を比べてみると、令和4年から令和6年までで139円ほどアップしていることが分かります。

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」

出典：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

勤務先によって年収も変わる

介護職といっても、働く施設の種類によって年収は大きく異なります。

以下は、令和6年の厚生労働省の調査に基づく、主な勤務先別の平均年収です。

介護老人福祉施設	4,342,320円
介護老人保健施設	4,234,800円
介護医療院	3,960,360円
特定施設入居者生活介護事業所	4,332,000円
小規模多機能型居宅介護事業所	3,662,640円
認知症対応型共同生活介護事業所	3,624,120円
訪問介護事業所	4,196,880円
通所リハビリテーション事業所	3,831,720円
通所介護事業所	3,533,280円

もっとも年収が高いのは介護老人福祉施設（約434万円）や特定施設入居者生活介護事業所（約433万円）であり、一方でもっとも低いのは通所介護事業所（約353万円）となっています。

年収の違いには、夜勤の有無や勤務時間の長さ、医療的ケアの有無などが影響していると考えられます。

出典：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

勤続年数でも変化する

介護職の給与は、勤続年数が長くなるほど上昇する傾向にあります。

以下は、令和6年における常勤職員の平均月給です。

勤続年数	平均給与（月給）
1年	298,760円
2年	309,630円
3年	316,080円
4年	322,370円
5～9年	335,640円
10年以上	359,040円

経験を重ねるごとに給与が上がることが分かります。

また、役職に就くことでさらなる収入アップも期待できるため、長く働くことはキャリア面でも大きなメリットです。

出典：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護職の給与が低いといわれる理由

介護職の給与は全体的なデータで見ると年々アップしていますが、低いという声を耳にすることも多いのではないでしょうか。

介護職の給与が低いといわれる理由は、未経験や無資格でも働けることや非正規雇用が多いこと、また仕事内容と給与が見合っていないことなどが原因です。

給与が低いといわれる理由を詳しく見ていきましょう。

無資格でも働けるため人が集まりやすい

介護職は特別な資格を持っていなくても働ける職場が多いため、誰にでもできる仕事であると誤認されてしまうことも珍しくありません。

無資格や未経験での募集は、非正規雇用の求人が多く、給与水準が低い傾向があります。

また、慢性的な人手不足の影響で、未経験でも採用されやすく、低賃金でも応募する方が一定数います。

上記の理由から、介護業界全体の平均給与が上がりにくい要因になっているといえるでしょう。

実際には、医療や福祉に関する知識だけではなく、コミュニケーション能力など、さまざまなスキルが必要となり、専門性の高い仕事です。

介護報酬の上限

介護報酬の上限も介護職員の給与に影響しています。

介護事業者は国から介護報酬を受け取れますが、金額は介護保険制度によって定められています。

介護報酬とは、事業者が利用者に介護サービスを提供した際に対価として支払われる報酬のことです。

利用者に対して必要な職員の配置基準も定められており、事業者が自由に設定できるものではないため、給料アップにはつながらないのが現状です。

非正規雇用が多い

介護施設では、人件費を抑えるために非正規雇用の職員を多く採用するケースがあります。

特に経営状況が厳しい施設では、低コストで労働力を確保しようとする傾向が強く、正社員への登用が積極的に行われない場合も見られます。

そのため、正社員として働きたい方は、正規雇用の方針や実績が明確な施設を選ぶことが大切です。

仕事内容と給料が見合っていない

給与水準は上昇傾向にあるものの、介護職は労働条件が厳しく、仕事内容に比べて給料が十分ではないと感じる方も少なくありません。

介護職では、医療や福祉に関する専門知識やコミュニケーション能力に加え、人の命を預かるという大きな責任があります。

そのため、ほかの職業に比べてリラックスできる時間が限られており、報酬が割に合わないと感じることもあるでしょう。

施設が赤字

感染症の影響による利用者の減少や営業停止、さらに物価の高騰などが重なり、赤字経営に陥る介護事業所や施設もあります。

こうした状況では、人件費を簡単に削減することができず、結果として給与の引き上げが難しい施設も少なくありません。

特定処遇改善加算とは？

現在介護の仕事に就いている方の中には、給料が上がる傾向にあってもあまり魅力を感じられず、転職を考えている方もいるかもしれません。

しかし、介護職には長く働くことで評価される「特定処遇改善加算」という制度があり、継続勤務による収入アップのチャンスがあります。

特定処遇改善加算とはどのような賃上げ施策？

特定処遇改善加算は、経験豊かな介護職員の処遇を改善し、優秀な人材の確保と定着を図るための制度です。

主に勤続10年以上の介護福祉士が対象ですが、優れた実績があれば勤続年数に関わらず対象になる場合もあります。

この制度では、各事業所で対象者を1人以上、月額約8万円の賃上げまたは年収440万円以上にすることが求められます。

2019年に開始され、2024年からは「介護職員等処遇改善加算」として一本化されました。

勤続10年の判断基準

勤続10年の判断基準は事業所ごとに委ねられています。

そのため、現在の事業所での勤務が10年である場合もあれば、前職の経験を含めて通算10年と見なす場合もあります。

また、勤続10年を迎えたタイミングで即座に賃上げが行われるわけではなく、事業所の方針に応じて賃上げの配分が適宜行われます。

介護職で給料を上げるコツ

介護職はさまざまな賃上げ施策が検討されていますが、制度の改善を待つだけではなく、周りと差をつけ、自ら給料アップに働きかけることも大切です。

介護職で給料をアップさせるコツを紹介します。

介護の資格を取得する

介護の仕事は資格がなくてもできることはありますが、資格手当や昇給・昇格を狙うなら上位資格を取得するとよいでしょう。

令和6年の厚生労働省の調査では、資格なしの介護職員は290,620円であるのに対し、上位資格である介護福祉士の平均給与は350,050円で、6万円程度高くなっています。

ほかにもケアマネジャーは388,080円、社会福祉士は397,620円と専門性が高い資格を保有していると、平均給与は上がる傾向です。

　

＜介護職員初任者研修でも給料アップ＞

上位資格だけが給料アップにつながるわけではありません。

介護の基本資格である、介護職員初任者研修でも平均給与は324,830円と無資格よりも3万円以上の差があります。

上位資格の取得が難しい、勉強が苦手という方でも、日々の業務で実績を積みながら少しずつ資格取得に取り組むことで、給料アップを目指すことができます。

　

＜複数の資格を取るとさらに給料が上がる＞

すでに資格をお持ちの方は、複数の資格を取得することで、さらに給与アップが期待できます。

例えば、介護福祉士に加えて社会福祉士や介護支援専門員などの資格を持つことで、給料が上がるだけでなく、業務の幅が広がりやりがいを感じやすくなります。

また、キャリアアップにもつながるなど、多くのメリットがあります。

一つの職場で長く働く

勤続年数が長くなるほど給料が上がる傾向があるため、昇給や昇格の見込みがある職場であれば、長く働くことも有効な方法です。

また、長く勤めることで職員や利用者との信頼関係を築ける点も大きなメリットといえます。

管理職を目指す

管理者や施設長などの管理職になると、役職手当や昇給が見込めるため、給料が上がります。

給料が増える分、責任も重くなりますが、運営管理や職員教育などを通じて経営者に近い視点で仕事ができるため、新たなやりがいを感じられるでしょう。

夜勤をする

夜勤をすると、夜勤手当や深夜割増賃金が支給されます。

夜勤に抵抗がなく体力に自信がある方は、夜勤の回数を増やしたり、夜勤専従で働いたりするのも選択肢の一つです。

ただし、夜勤は生活リズムが乱れやすく身体に負担がかかるため、給料アップだけでなく体調管理にも注意し、無理のない範囲で行うことが大切です。

経験を生かして転職する

一つの職場で長く働くことは評価される場合もありますが、現在の職場で給料アップの見込みがないなら、転職も視野に入れましょう。

転職時には、基本給だけでなく手当や賞与、福利厚生の内容、そして介護職員等処遇改善加算の取得状況なども詳しく確認することが大切です。

また、実績をしっかり評価してくれる施設を選ぶことも重要です。

年功序列の評価制度の場合、年齢によっては給料が下がるリスクもあります。

転職前に資格を取得しておくこともおすすめです。

なお、企業規模が大きいからといって必ずしも年収が上がるとは限りません。

大きな施設は経営が安定し、福利厚生が充実していることが多いですが、介護職員の人数も多いため昇給の機会が限られる場合があります。

一方、規模の小さい施設では職員の活躍が目に留まりやすく、上層部に評価されやすいため、給料アップの可能性が高まります。

福利厚生を利用する

一つの職場で長く働くと給料が上がる傾向があるため、安心して働き続けられる手当や制度が整った施設を選ぶことも大切です。

介護施設では、健康保険・厚生年金保険・介護保険といった各種社会保険や通勤手当のほか、食事補助・住宅手当・退職金制度・産休・育休制度などの福利厚生が一般的に用意されています。

また、資格取得支援制度や予防接種の補助など、施設独自の福利厚生がある場合もあるため、転職の際には給料だけでなく福利厚生の内容も確認しましょう。

給料が上がる介護職のキャリアパスとは？

介護職として働き続けたいけれど、将来のキャリアパスが見えずに悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこで、介護業界で社会貢献しながら給料アップも目指せるキャリアパスをご紹介します。

ケアマネジャー（介護支援専門員）

給料アップだけでなく、やりがいを感じながら介護の仕事を続けたい方は、ケアマネジャーを目指すのがおすすめです。

ケアマネジャーは介護保険制度に基づき、ケアプランの作成や利用者・家族との面談、要介護認定申請の代行、給付管理などを担当する責任ある役割です。

ケアマネジャーになるためには、5年以上の実務経験と介護福祉士の資格が必要です。

介護福祉士

3年以上の実務経験があり、介護福祉士実務者研修、介護職員基礎研修、または喀痰吸引等研修のいずれかを修了している方は、ケアマネジャーへの第一歩として介護福祉士の資格取得を目指すとよいでしょう。

介護福祉士の試験は毎年1月に筆記試験、3月に実技試験が実施されます。

認定介護福祉士

介護福祉士の上位資格として「認定介護福祉士」があります。

認定介護福祉士は国家資格ではなく民間資格ですが、キャリアパスの形成に役立つ資格です。

受験資格は以下のとおりです。

●介護福祉士の資格を取得していること ●実務経験が5年以上あること ●介護職員を対象とした現任研修を100時間以上受講していること ●研修を実施する団体のレポート課題や受講試験で一定水準以上の成績を収めていること

これらの条件を満たすと、「認定介護福祉士養成研修」のⅠ類を受講できます。

Ⅰ類を修了し、介護職の小チームリーダーの経験があれば、Ⅱ類の受講資格が得られます。

資格取得にかかる費用は約60万円程度で、研修のカリキュラムは合計600時間です。

修了までの期間は平均で約1年半かかりますが、実施団体によって異なります。

認定介護福祉士に期待される役割は、現場のマネジメントや多職種連携の推進、そして地域の介護力向上など、多岐にわたります。

社会福祉士

社会福祉士は、「社会福祉士及び介護福祉士法」に基づく国家資格です。

心身に障害がある方や、日常生活に支障のある方、介護が必要な高齢者などの相談に応じ、福祉や医療サービスの提案・調整を行います。

受験資格は全部で12とおりあり、例えば4年制の福祉系大学で指定科目を修めて卒業した場合は、すぐに受験可能です。

そのほか、一般の大学や短大（2～3年制）の場合は、養成施設などでの学習が必要ですが、資格スクールの夜間コースや通信教育も利用できるため、社会人でも挑戦しやすい資格です。

介護職に向いている人

介護職は、人との関わりを避けることはできません。

そのため、人と関わるのが好きな人や、落ち着いていて丁寧な対応ができる人は介護職に向いています。

また、体力に自信がある人や向上心がある人にもおすすめの仕事です。

介護職に向いている人の特徴を詳しく紹介します。

コミュニケーション能力が高い

介護の仕事にはコミュニケーション能力が欠かせません。

利用者はもちろん、そのご家族や職員同士のやり取りも大切です。

仕事の基本である「報告・連絡・相談（ホウレンソウ）」を意識できる人は、さまざまな場面で円滑にコミュニケーションを取ることができます。

また、介護では明るく話しやすい雰囲気づくりも重要です。

利用者の中には心身に不調を抱え、不安を感じている方も多いため、明るく接することで親近感や安心感を与えられます。

明るく話しやすい人は利用者だけでなく、ほかの職員とも良好な関係を築きやすくなります。

介護の仕事はチームで進める必要があり、協調性も非常に重要です。

丁寧な対応ができる

介護職には、丁寧な対応ができる人が向いています。

利用者の多くは高齢者で、認知症の方や日常生活が困難な方もいらっしゃいます。

排泄や入浴など、プライバシーに関わる繊細な場面では、相手の自尊心を傷つけないよう、気持ちに寄り添った対応が求められます。

また、同じことを何度も繰り返さなければ理解できなかったり、気持ちをうまく伝えられなかったりする利用者も多く、中にはできないことにいらだちを感じる方もいます。

こうした利用者に対して、落ち着いた言葉遣いや態度で寄り添える人に、介護の仕事はぴったりです。

体力に自信がある

介護職は体力が求められる仕事です。

排泄介助や入浴介助は身体的な負担が大きく、夜勤など不規則な勤務が発生することもあります。

また、多くの利用者は高齢で免疫力が低下しているため、かぜなどの感染症にかかりやすい環境です。

自分がかぜをひくと、利用者にうつしてしまい、場合によっては命にかかわることもあります。

このような理由から、介護職は体力に自信があり、健康管理ができる方に向いている仕事といえます。

勉強熱心で向上心がある

介護は、勉強熱心な人に向いている仕事です。

介護職は無資格・未経験から始めやすい反面、介助の方法や介護保険の仕組みなど、多くの専門知識や技術が求められます。

また、日々変わる新しい情報にも注意を払い、学び続ける姿勢が必要です。

給料アップを目指すなら、学びを避けて通ることはできません。

新しいことを覚えることに喜びを感じ、資格取得や研修に積極的に取り組める向上心のある方は、介護の仕事に適しているといえるでしょう。

まとめ

介護職の給料は今後も上がることが見込まれています。

2024年にはさまざまな賃上げ施策が実施され、2025年も介護職員の給与を2％引き上げることを目標としています。

人材確保と定着が重要視されており、今後も制度の見直しが継続的に検討されるでしょう。

給料を早く上げたい方は、制度の充実を待つだけでなく、自ら積極的に行動することも大切です。

介護職は無資格や未経験でも採用されやすい職種ですが、資格の有無で給与に大きな差が出ます。

また、夜勤の回数を増やすことで給与アップが見込めますが、生活リズムが乱れるおそれもあるため、慎重に検討しましょう。

長く勤務すれば管理職候補となる可能性も高まり、給与アップにつながりますが、評価されていないと感じる場合は転職も視野に入れるのがおすすめです。

介護職は人と関わることが好きな方に向いています。

コミュニケーション能力に自信があり、丁寧な対応ができる方は、未経験でもぜひチャレンジしてみてください。