ADLとは、移動や入浴、食事、排泄といった日常生活に必要な動作やその自立度を指す言葉です。

介護の現場では、利用者の介助量や生活機能の変化を客観的に評価する指標としても用いられており、ADLをできる限り維持できるような対応が求められます。

本記事では、ADLの定義や評価の目的、評価方法、ADLが低下する原因や対策などについて詳しく解説します。

ADLとは

ADLとは「Activity of Daily Living」の頭文字をとったもので、「日常生活動作」と訳されます。

着替えや移動、排泄行動など、日常生活を送る上で最低限必要な動作を指し、ADLが低いほど、誰かの介助を必要とする状態を意味します。

介護現場における自立支援は、ADLの維持・向上を目標に、利用者ができる限り自立した生活を続けられるよう支援することが大切です。

ADLは、狭義のADLを示す「BADL」と、それを拡張した概念としての「IADL」の2種類に分けられます。

BADLとは

一般的にADLというと、BADLを指す場合が多く見られます。

BADLとは、起床動作や入浴、排泄、整容など、日常生活における基礎的な動作を行うための能力で、片麻痺などの身体的な障害があると大きく低下します。

自立した生活を送るには、身体機能だけでなく認知機能の維持も大切です。

IADLとは

IADLは、買い物や料理など複数の基礎動作を組み合わせて行う生活動作の能力です。

交通機関の利用や金銭管理、電話をかけるといった、手順が複雑で判断力を求められる行為が含まれます。

身体的機能だけでなく、認知機能の影響を強く受けるため、軽度の認知症でもIADLの低下がみられることがあります。

BADLとIADLの違い

BADLは「基礎的日常生活動作」を意味し、身体機能に起因する部分が大きいといえます。

IADLは、身体機能を用いて複雑な工程や作業を行う能力で、生活を支える手段的ADLです。

できることを増やし、生活の質を高めるためには、IADLの維持や向上が大切です。

BADLにおける基礎動作の低下は、IADLにも影響しますが、軽度の認知症でIADLが低下しても、BADLは維持されているケースも多くみられます。

ADLの評価方法

ADLの評価方法にはいくつかの種類があります。

多くの方法が、設問に対して「はい」「いいえ」や「自立」「一部介助」「全介助」などを選択し、選択肢の点数を合計するだけなので、簡単に行えます。

設問の数によっては、慣れれば数分で行えるものもあり、比較的短時間での評価が可能です。

ADL評価に用いられる主な評価方法

ADLの評価方法として代表的なものを6つ紹介します。

それぞれに特徴があり、BADLを評価するもの、IADLを評価するもの、両方を評価するものに分かれます。

各評価方法の分類は以下の通りです。

BADLの評価に適したもの	バーセル・インデックスFIMKatz Index
IADLに適したもの	Lawton（ロートン）老研式活動能力指標
両方を総合的に評価するもの	DASC-21

バーセル・インデックス（BI）

バーセル・インデックス（Barthel Index）は主にBADLの評価に用いられる方法です。

食事・移動・整容・トイレ・入浴・歩行・階段・着替え・排便・排尿の10項目で構成されており、自立から全介助まで、項目によって2〜4の段階に分けて評価します。

項目ごとに割り振られる点数は内容によって異なり、合計点数が高いほど自立していることを表します。

BIは世界中で広く使われている方法です。

FIM（機能的自立度評価表）

FIMでは、13の運動項目と5つの認知項目に分けられ、それぞれの項目が自立から全介助までの7段階で評価されます。

評価は各項目の1〜7点の合計点で求められ、BIよりも詳細な評価が可能です。

また、身体的機能だけでなく、コミュニケーションや社会認識といった認知的機能の評価もできることが特徴の一つです。

Katz Index（カッツインデックス）

Katz Indexでは、入浴・更衣・トイレ・移動・排泄コントロール・食事の6つの項目について、自立か介助かを評価し、総合判定によってランク付けを行います。

全ての項目で自立していればA判定、全て介助であればG判定となります。その他は、介助となる項目の数や種類によってB〜Fに分類され、7段階で評価されます。

評価項目が少なく介助の度合いを考慮しないため、介護の初心者でも簡単に評価ができます。

Lawton（ロートン）

Lawtonは、IADLの評価に用いられる方法の一つです。

電話・買い物・食事の支度・家事・洗濯・交通手段・服薬管理・財産管理の8項目の評価を行い、合計得点が高いほど自立に近いとされます。

評価対象者が男性の場合は、従来の生活役割などを考慮し、食事の支度・家事・洗濯を除いた5項目で評価することもあります。

老研式活動能力指標

日本で開発されたIADLの評価方法で、13の項目に「はい」か「いいえ」を選択し、「はい」の数が得点になります。

交通機関の利用や金銭管理以外にも、新聞や本を読んでいるか、家族や友達の相談に乗ることがあるか、若い人に自分から話しかけるかなど、知的活動やコミュニケーションに関する行動が評価項目になっている点が特徴的です。

DASC-21（ダスク21）

DASC-21は、認知症の人が住み慣れた地域での暮らしを実現するために、認知症の可能性を見極め、医療機関につなげやすくするためのスクリーニング支援ツールです。

正式名称は「地域包括システムにおける認知症アセスメントシート」であり、BADL、IADL、認知機能の総合的な評価に用いられます。

21の設問に対し4段階の回答が用意され、各回答に割り振られた1〜4の点数の合計によって評価します。

今日の日付や生年月日の理解、季節に合った服を選べることなど、認知症状にフォーカスした設問も多いことが特徴です。

ADLを評価する目的は？

ADLを評価する目的は、利用者の身体機能や生活機能の具体的な状態を知り、支援の方向性や対応策の計画を行うためです。

日常生活においてどのような場面でどれくらいの支援が必要になるか、また今後想定される状態を検討する上での客観的な指標として用いられます。

アセスメントやモニタリング、介護手順書作成のため

適切なケアの提供には、利用者の「できること」と「できないこと」を把握することが大切です。

アセスメントやモニタリングによって、本人の持つ能力から必要な支援内容を検討し、ケアプランや介護手順書に反映させることが求められます。

ADLの具体的な評価によって、本人の「できること」と「支援が必要なこと」の整理が可能になります。

本人のできることを伸ばし、自立支援を促すためには、正確な評価が大切とされています。

利用者の変化を知るため

IADLの低下は、認知症の初期段階を示すサインである可能性があります。

火の不始末が多くなったり、買い物で同じものばかり何個も購入してしまったりするなどの変化が見られたら、認知症を疑うきっかけになります。

しかし、IADLや評価方法についての知識がないと、「高齢者にはよくあること」と見過ごしてしまう可能性があります。

認知症の早期発見のためには、IADL評価の視点から利用者の状態を観察し、初期の変化に気付くことが大切とされています。

リハビリなどの取り組みの効果を評価するため

ADLの評価はリハビリテーションの現場では広く用いられています。

利用者に適した機能訓練計画を立てる際には、現時点でのADLの評価が必要です。

また、実施した機能訓練の効果を正確な指標で評価したり、他職種に共有したりするためにも使われます。

リハビリテーション計画の策定や取り組みの効果測定のためにも、ADLの評価は大切です。

客観的な評価を行うため

BIやFIMといった評価方法を用いるのは、ADLを客観的な視点で評価するためです。

ADLの評価は、アセスメント時やリハビリの効果測定時、認知症の早期発見などに用いられています。

ほかにも、入退院時や在宅復帰を目指す際の多職種連携などに活用されています。

BIやFIMといった一般的に広く使用されている評価方法を用いることで、伝え漏れや認識の違いを減らし、情報共有を行いやすくなります。

ADLの維持による加算取得

2018年より介護施設・事業所は、BIの項目ごとの値を適切に評価し、LIFEの使用によるデータ提出を行うことで、ADL維持等加算が取得可能となりました。

2021年には評価区分の新設や対象サービスの拡充などの改定がなされ、2024年には上位加算の要件が厳格化されたものの、今後も重要視されることが予想されます。

また、厚生労働省の発表では、LIFEによるデータ提出を行うことで、「利用者の状態の評価や介入について考えることを意識付けるきっかけになった」と答えた事業所が43.2％、「これまで把握していなかった利用者の状態についても、評価するようになった」と答えた事業所が37.3％と、取り組みが前向きに進んでいることが分かります。

• 「利用者の状態の評価や介入について考えることを意識付けるきっかけになった」と答えた事業所が43.2％ 
• 「これまで把握していなかった利用者の状態についても、評価するようになった」と答えた事業所が37.3％ 

出典：厚生労働省「LIFE の活用状況の把握および ADL 維持等加算の拡充の影響に関する調査研究事業 （結果概要）」P4

ADLが低下する原因

ADLが低下する主な要因は以下のものが考えられます。

• 身体機能の低下
• 認知機能の低下
• 持病の悪化
• 精神面の不安定

これらの要因を防ぐことが、ADLの低下予防と維持には大切です。

身体機能の低下

疾患による障害や加齢による筋力低下、関節やバランス機能の悪化などは身体機能の衰えを招き、ADL低下の要因となります。

歩行が不安定になったり、車椅子での生活になったりすると、移動や排泄、入浴といった生活全般に介助が必要になり、BADLが低下します。

身体機能の低下は、家事や外出などの生活動作にも影響し、IADLの低下につながります。

認知機能の低下

認知症によって認知機能が低下すると、買い物や金銭管理、家事といった複雑な判断や手順を必要とするIADLに支障が生じます。

さらに症状が中等度以上に進行すると、整容や排泄といった動作も正確に行うことが難しくなり、BADLの低下につながります。

認知症の根本治療は難しいですが、進行を遅らせたり、症状を緩和させたりすることは可能です。

有酸素運動や他者との交流を通して、脳に刺激を与えることが認知機能の維持には大切です。

持病の悪化

肥満や高血圧、脂質異常症、糖尿病などの生活習慣病の悪化は、脳卒中などの脳血管疾患や、狭心症や心筋梗塞などの心疾患のリスクを高めます。

疾患によっては、麻痺などの障害が残ったり、激しい活動ができなくなったりするため、ADLの低下につながります。

特に糖尿病は悪化すると、腎臓や神経の機能低下、糖尿病性壊疽などの合併症を引き起こす可能性があるため、血糖のコントロールには十分注意が必要です。

ADLの維持には、生活習慣病の予防や適切な管理を行い、健康を保持することが大切です。

精神面の不安定

身体機能や認知機能だけでなく、精神面もADLに影響を与える要因です。

うつ病などの発症によって意欲の低下がみられると、これまで日常的に行っていたことも困難になることがあります。

さらに、活動量が減ることで体力の減退を招き、身体機能が悪化することも考えられます。

精神面を安定させ、活動意欲を維持することがADLの低下を防ぐためには大切です。

ADLの低下はQOLの低下

ADLはQOLの低下に直結するため、人生を長く楽しむためにはADLの維持は必要不可欠でしょう。

ここでは、ADLの低下によって起こりやすい主な影響について解説します。

活動量の低下

一般的には、加齢に伴って活動量は低下し、筋力や体力の減衰を招きます。

ショッピングやスポーツといった余暇活動を楽しみにくくなります。

年齢を重ねても、できる限り外出や運動を行い、活動量を低下させないように心がけることが大切です。

介護量の増加

日常生活に介助が必要になると、全て自力で行っていたときと比べ、活動量が低下することが多くなります。

誰かの手を借りなければ自由に出かけられないなど、外出や趣味活動の機会も減少することでしょう。

介護者によっては、本人ができることでも代わりにしてしまうこともみられます。

必要以上のお世話を控え、本人のやりたいことを支援することがADLの維持には大切です。

廃用症候群

廃用症候群とは、長期間の静養や活動量の低下によって、心身の機能が低下した状態を指します。

肺炎や骨折の治療などで、一時的に寝たきりの状態が続くと、筋肉や関節の機能低下だけでなく、心肺や内臓の機能、認知機能などの低下を引き起こし、ADLが下がることが多く見られます。

寝たきりによる廃用症候群を防ぐには、ベッドから起きて座位を取る時間を設けたり、ベッド上でも上肢や下肢を軽く動かしたりすることが大切です。

意欲の低下

加齢や障害によって身体機能が低下すると、できることが少なくなるため、自信の喪失や意欲低下がみられることがあります。

また、高齢になると、身近な人との死別や社会的な役割の喪失によって、生きがいを失い、意欲の低下にもつながります。

高齢期に起こる老年期うつもその代表例です。仕事一筋で一生懸命働いてきた人ほど、定年後に社会的に孤立しやすく、役割の喪失から意欲低下につながることもあります。

認知症の進行

認知症の初期には、IADLの低下がみられることがあります。

家事や一人での外出など、判断や複数の工程を必要とすることが難しくなり、趣味活動などにも影響がみられる場合があります。

認知症が進行すると、入浴や着替えの仕方、排泄後の後始末など、BADLにも影響し、介助量の増大につながることでしょう。

認知症はその人らしい自立した生活を阻み、QOLの低下に大きく影響します。

ADLを維持する方法

ADLの維持には、高齢者の活動量を上げ、重篤な疾患を予防するとともに、意欲の向上やできることの継続を支援する姿勢が大切です。

ここでは、ADLを維持し、QOLを向上させるための具体的な方法について解説します。

身体機能のトレーニング

ADLの維持には、適度な運動によって基礎的な身体機能をキープすることが大切です。

筋力のトレーニングだけでなく、有酸素運動も取り入れることで、心肺機能の維持も期待できます。

基礎的な身体能力に加えて、IADLを維持するためには、掃除や洗濯など実際の作業を取り入れた作業療法によるトレーニングも効果的です。

認知機能トレーニング

認知機能の低下はIADLの低下に直結します。

交通機関の利用や買い物、服薬管理といった複数の工程や判断を必要とする活動には、認知機能や判断能力の維持が欠かせません。

認知機能のトレーニングには、思考や判断を必要とする知的活動を積極的に行うことが大切です。

具体的には、本や新聞などの活字を読む、語学の勉強、パズルを解く、楽器を演奏する、絵を描く、編み物などの作品制作などが挙げられます。

基礎疾患の治療

基礎疾患の悪化はADL低下を引き起こす要因になりやすいため、予防や改善に努めましょう。

高血圧や糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病がある人は、医療機関での治療や生活習慣の見直しにより、重篤な疾患の発症リスクを減らすことが大切です。

生活習慣の改善には時間も労力も要しますが、健康は老後を安定して迎えるための基本になるため、早い段階から意識しておきましょう。

バランスの良い食生活

ADLは健康状態の影響を大きく受けます。

偏った食事は、健康状態を悪化させ、さまざまな疾患の原因になります。

バランスの良い食生活で健康を維持し、病気の予防に努めることで、ADLの維持が可能です。

塩分、糖分、脂質の摂りすぎには注意し、ビタミンやミネラルが豊富な海藻類や豆類、ほうれん草などの緑黄色野菜を多めに摂ることが大切です。

高齢者はタンパク質も不足しやすいため、意識的に摂取できるように心がけましょう。

社会との関わりや役割の創出

社会との関わりが少なくなると、脳への刺激が減少し、認知症の発症や進行を助長するおそれがあります。

また、社会的な孤立や役割の喪失は、自己肯定感を弱め、意欲の低下や精神的な不安につながります。

地域の高齢者サロンやイベントにはなるべく参加し、交通安全のボランティアなどの役割を通して、社会とのつながりを持ち続けることが大切です。

本人のできることを支援する

ADLの低下によって介助を必要とする利用者に対し、介護者が何でもしてあげてしまい、本人の今ある力を妨げてしまうことがあります。

利用者の負担を減らすため、良かれと思って行っていることが、実はさらなるADLの低下につながることがあります。

できることを整理するためにも、ADLの評価法は役立ちます。

自立支援のために、多少時間がかかっても自力で行えるように「待つ介助」を大切にしましょう。

生活環境の調整

ADLが低下しても、自立した活動を維持できる環境づくりも大切です。

危ないからといって高齢者の行動を制限してばかりでは、ますますADLは低下し、QOLも下がってしまいます。

歩行に関しては、本人に合った歩行器などの補助器具を使用したり、廊下に手すりを設置したりすることで安全性を高めることが可能です。

歩行器や据え置き型の手すりは福祉用具貸与として、壁に取り付ける手すりや滑りにくい床材への変更などは住宅改修として、介護保険が適用される場合もあります。

これらの福祉用具を活用して安全な住環境を整え、高齢者のできることを支援することも大切です。

実際の評価の仕方

BIとFIMの実際の採点項目を紹介します。

BIは採点基準が具体的で分かりやすく、FIMに比べて短時間で評価できます。

FIMはBIよりも項目が多く、配点も細かいため、より詳細な評価に適しています。

BI

BIの評価シートでは、食事や整容、トイレ動作、入浴など10項目について評価します。

項目ごとに0〜15点が割り振られており、合計点数によって自立度を判定します。

満点の100点は自立度が高い状態を示し、0点の場合は生活のほぼ全てで全介助が必要な状態を示します。

表1  バーセル・インデックスの採点項目

項目	点数	質問内容	採点
食事	10点	自立、自助具などの装着可、標準的時間内に食べ終える	/10点
	5点	部分介助（おかずを切って細かくしてもらう）
	0点	全介助
車椅子から ベッドへの移動	15点	自立、ブレーキ、フットレストの操作（歩行自立も含む）	/15点
	10点	軽度の部分介助または監視を要する
	5点	座ることは可能であるがほぼ全介助
	0点	全介助または不可能
整容	5点	自立（洗面、整髪、歯磨き、髭剃り）	/5点
	0点	部分介助または不可能
トイレ動作	10点	自立（衣服の操作、後始末､ポータブル便器などを使用している場合はその洗浄も含む）	/10点
	5点	部分介助、体を支える、衣服、後始末に介助を要する
	0点	全介助または不可能
入浴	5点	自立	/5点
	0点	部分介助または不可能
歩行	15点	45m以上の歩行、補装具（車椅子、歩行器は除く）の使用の有無は問わない	/15点
	10点	45m以上の介助歩行、歩行器の使用を含む
	5点	歩行不能の場合、車椅子で45m以上の操作可能
	0点	上記以外
階段昇降	10点	自立、手すりなどの使用の有無は問わない	/10点
	5点	介助または監視を要する
	0点	不能
着替え	10点	自立、靴、ファスナー、装具の着脱を含む	/10点
	5点	部分介助、標準的な時間内、半分以上は自分で行える
	0点	上記以外
排便コントロール	10点	失禁なし、浣腸、坐薬の取り扱いも可能	/10点
	5点	ときに失禁あり、浣腸、坐薬の取り扱いに介助を要する者も含む
	0点	上記以外
排尿コントロール	10点	失禁なし、収尿器の取り扱いも可能	/10点
	5点	ときに失禁あり、収尿器の取り扱いに介助を要する者も含む
	0点	上記以外
合計点（             ／100点）

出典：厚生労働省「日常生活機能評価 評価の手引」P18

FIM

FIMの評価シートでは、13の運動項目と5つの認知項目、計18項目をそれぞれ7段階で評価します。

各項目において、完全自立なら7点、全介助であれば1点をつけ、合計点は18〜126点となります。

表2 FIMの採点項目【運動項目】

大項目	小項目	評価内容	点数
セルフケア	食事	咀嚼・嚥下を含めた食事動作
	整容	口腔ケア・洗髪・手洗い・洗顔、髭剃りまたは化粧の5項目で評価
	清拭	風呂・シャワーなど（首から下を洗う） 身体を部位ごとに10か所に分けて、洗う、すすぐ、拭く（乾かす）で評価
	更衣（上半身）	腰より上の更衣及び義肢装具の装着
	更衣（下半身）	腰より下の更衣及び義肢装具の装着
	トイレ動作	衣服の着脱・排泄後の清潔・生理用品の使用
排泄	排尿コントロール	排尿管理・用具や薬剤の使用を含む
	排便コントロール	排便管理・用具や薬剤の使用を含む
移乗	ベッド・椅子・車いす	それぞれの間の移乗や起立動作
	トイレ	便器への移乗
	浴槽・シャワー	浴槽への移乗・シャワー室への移動
移動	歩行・車いす	屋内での歩行や車いす移動
	階段	12～14段の階段昇降（登り・降りの両方を評価）

表3  FIMの採点項目【認知項目】

大項目	小項目	評価内容	点数
コミュニケーション	理解（聴覚・視覚）	相手の言った言葉が分かる
	表出（音声・非音声）	相手が分かるように言いたいことを伝える
社会認識	社会的交流	自分の行動が相手にどう影響するか分かる 他者と適切に関わっているか、集団へ参加しているかを評価
	問題解決	遭遇する問題を処理する 日常生活上の問題を認識し、決断を下して行動できるかを評価
	記憶	人や日課を覚えている 頻繁に会う人や日課、他者からの依頼を覚えているかを評価

表4 FIMの採点基準

7点 （完全自立）	介助や手助け、補助具の必要がなく自分で行う「自立」の段階
6点 （修正自立）	自分で行えますが、補助具が必要な「自立」の段階 時間がかかる場合や、安全性に配慮する必要がある段階
5点 （監視・準備）	【運動項目】 手助けは必要ないですが、介助者の監視、指示、促しが必要な 「部分介助」の段階   【認知項目】 90％以上自分で行い、10％未満の介助が必要な 「部分介助」の段階
4点 （最小介助）	介助者による手助けが必要で、75％以上90％以下は自分で行う 「介助あり」の段階
3点 （中等度介助）	介助者による手助けが必要で、50％以上75％未満を自分で行う 「介助あり」の段階
2点 （最大介助）	介助者による手助けが必要で、25％以上50％未満を自分で行う 「完全介助」の段階
1点 （全介助）	自分で行うのは25％未満で、介助者による手助けが必要な 「完全介助」の段階

出典：厚生労働省「日常生活動作（ADL）の指標 FIMの概要」

ADL評価の注意点

実際のADL評価を行うにあたって、理解しておきたい注意点があります。

正確な評価を行うためにも、確認しておきましょう。

日によって評価結果が違う場合

高齢者はその日の体調の変化を受けやすく、周囲の環境によってもできることとできないこととの差がみられる場合があります。

しかし、ADLの評価結果が日によって異なっていては、正確なアセスメントやケアプランの作成のための客観的な指標にはなりません。

基本的にBIでは、その人が本来持っているADL能力や自立度を評価することを目的としているため、本人にとって通常可能とされる動作を基準に評価されます。

BIとFIMでは、評価されるADLの基準に違いがあることを覚えておきましょう。

「自立」「部分介助」「全介助」の違いを理解する

BIでは、項目ごとに2〜4段階に振り分けて評価します。

FIMでも自立から完全介助まで7段階の評価基準があります。

一部介助と全介助の違いなどを認識していないと、正しい評価につながりません。

• 自立・・・一人で実施できる状態
•  一部介助・・・動作の一部において、見守りや声かけ、部分的なサポートを必要とする状態
• 全介助・・・その動作の最初から最後まで介助によって行われる状態

BIは「できるADL」、FIMは「しているADL」について評価

その人の持つ最大限の能力を発揮して行える生活動作を「できるADL」とし、実際の生活場面で行っている生活動作は「しているADL」として区別されます。

同じADLレベルの人でも、生活環境や周囲のサポートの違いによって、できることとできないことに差が生じます。

BIではその人の持っている基本的なADLを評価するのが目的であるため、今ある力を正確に評価する必要があります。

対してFIMでは、より詳細な介助量の分析を目的としています。そのため、実際に「しているADL」の評価が大切になります。

まとめ

ADLは、食事や排泄、移動、入浴など、日常生活を送る上で最低限必要な動作を、どれだけ自分の力で行えるかを表した指標です。

正確な評価を行うことで、利用者の「できること」と「支援が必要なこと」が明確になり、ケア方針の設定、自立に向けた支援につなげやすくなります。

ADLの低下はQOLの低下に直結するため、身体機能や認知機能の維持、基礎疾患の管理、生活環境の調整などによって、今ある能力を保つことが大切です。

実際の医療や介護の現場では、BIやFIMなどの評価方法によって、利用者の状態を客観的に把握し、その人らしい生活の支援に役立てられています。

ADLについての正しい知識と的確な評価によって、一人ひとりの能力を引き出せるように支援していきましょう。